ベラジョンカジノは日本だと違法で捕まる？逮捕者が出たのは本当なのかについて真相をご紹介します。
ベラジョンカジノ等のオンラインカジノを利用する際、違法で捕まる事は無いのか？と心配になる方は多いですよね。
特にカジノの取り締まりが厳しい日本でも本当に違法ではないの？とハラハラされている方もいるでしょう。
そこで今回は、ベラジョンカジノは日本だと違法で捕まるのか？について詳しく解説していきます。
さらに逮捕者が出たのは本当なのか、これまでの違法となった前例についても詳細をご紹介しますので最後までじっくりご覧ください！
ベラジョンカジノで逮捕者が出たって本当？
ベラジョンカジノを利用しようと考えた時に、違法性が気にかかる人は多いですよね。
もしベラジョンカジノを利用したせいで罪に問われたり、逮捕されるような事があったら、それまでの生活は一変。
最悪の場合はこれまでと同じような生活を送れなくなってしまう可能性もあるでしょう。
ただ、結論から言うとこれまでにベラジョンカジノを利用して逮捕された前例はありません！
「だったら安心♪」とまでは言う事ができませんが、“ベラジョンカジノを利用すると逮捕される”“ベラジョンカジノが違法”という事ではありません。
下記でご紹介する内容を最後までしっかりご覧いただき、正しく理解してから利用してくださいね！
オンラインカジノの利用で逮捕された前例
ベラジョンカジノの話ではありませんが、過去（2016年）にはオンラインカジノ（スマートライブカジノ）を利用していた日本人プレイヤー3人が逮捕された事件がありました。
この事件は『スマートライブカジノ事件』と呼ばれるもので、オンラインカジノのプレイヤーが逮捕される初めてのケースでした。
そのためニュースなどでも多く取り上げられるなど注目度は高く、オンラインカジノを利用していたプレイヤーは一時減少傾向に。
また政治的な面でも、この事件をきっかけにオンラインカジノの違法性について議論される事になったと言われています。
ここからは、過去にオンラインカジノを利用して逮捕された事件を紹介します。
NetBanQ事件…2016年2月15日
2016年2月15日に、NetBanQと呼ばれる決済サービスの運営者が逮捕されました。
NetBanQとは、日本国内でオンラインカジノへの入出金を専門に決済するサービス。
警察はNetBanQに対し、オンラインカジノの決済を日本国内で行っている＝日本で賭博を斡旋していることと同義だと判断し、賭博罪で逮捕したのです。
もちろん、NetBanQはオンラインカジノの運営会社ではありません。
単なる決済サービスだったのですが、オンラインカジノに関わっているだけで逮捕されるケースもあると実証した事件となりました。
スマートカジノ事件…2016年3月10日
NetBanQ事件から約1か月後、またしてもオンラインカジノ関連で逮捕者が出ました。
逮捕者は、スマートカジノと呼ばれるオンラインカジノで遊んでいた日本人3人。
スマートライブカジノは海外（イギリス）を拠点に運営されているサービスであり、一見違法性も無いように見受けられます。
が、逮捕されたスマートライブカジノでは、
- ディーラーが日本人女性で、日本語でチャット等ができる状態だった
- 日本人が利用しやすい時間帯にテーブルが開場されていた
などの理由から“日本国内向けのサービス”と判断ができるとし、京都府警は逮捕に踏み切りました。
まず、3人のうち2人は略式起訴による起訴事実を全面的に認め、罰金刑を受け入れる事で収束。
残る1人は不当逮捕を訴え弁護士をつけて徹底抗戦をした結果、不当逮捕であることが認められ『不起訴処分』となりました。
不起訴処分という事は、簡単にいえば裁判所が「プレイヤーは逮捕されるべきではない！」と判断したという事。
つまり「無罪！」としたという事です。
この判決を受け、それ以降オンラインカジノをプレイしているプレイヤーが違法だとして逮捕された事はありません。
ドリームカジノ事件…2016年6月10日
2016年6月、オンラインカジノを運営し、客と賭博を行った容疑でドリームカジノの関係者が逮捕されました。
ドリームカジノのサイトには、オランダ領のキュラソー島に拠点を置き、ライセンスも取得した安全なオンラインカジノと明記されていたようですが、実際はイギリスにサーバーのみを設置。
運営自体は大阪市内で行われていたため、警察が違法性があると考えて運営者の逮捕に踏み切ったようです。
プレイヤーから逮捕者は出ませんでしたが、警察から警告があったとのこと。
この事件のように、オンラインカジノの中には海外に運営拠点を置いていると偽装する危険なもの（違法なもの）もあるので、しっかり見極めて利用することが大事ですね。
ベラジョンカジノは日本だと違法で捕まる？注意点は？
上記でもご紹介した通り、ベラジョンカジノを含むオンラインカジノの違法性は、日本国内では非常に判断が難しいグレーゾーンとなっています。
逮捕しても不起訴処分になるなど、警察や裁判所、弁護士であっても違法かどうかの判断が難しい問題。
その理由は日本の法律“賭博法”にあります。
下記では賭博法とオンラインカジノの位置づけについて詳しく解説していきますのでご覧ください。
ベラジョンカジノ自体は違法性は無い！
まず始めに言っておきたいのが「ベラジョンカジノ」が違法かどうかについてです。
ベラジョンカジノは、キュラソーライセンスを持っている合法的なサービスです。
キュラソーライセンスを持っているという事は、オランダのキュラソー島の政府機関が、
と認可していて、その後も政府機関の監査・監視の元で運営をしている状態です。
つまり、ベラジョンカジノ自体には何の問題もなく逮捕されたり、罪に問われる心配はないサービスです。
ただ日本人プレイヤーが気を付けなければならない理由は、日本はカジノが合法化されていない国だから、です。
詳しくは下記で解説していきますが、この問題を理解する際には「ベラジョンカジノ」ではなく「オンラインカジノ全体」を前提に考える必要がありますので、勘違いしないようにしましょう！
日本の法律では合法化されていない！
日本はギャンブルに厳しい国であり、下記でご紹介する『公営ギャンブル』以外の賭け事を一切禁止しています。
- 競馬
- 競輪
- 競艇
- オートレース
- 宝くじ、ロト
- トト、BIG
最近ではカジノ法案が可決された事で「日本の3箇所にカジノができるかもしれない！」という状況ですが、オンラインカジノは認められていません。
つまり、現時点では上記した以外のギャンブルは禁止。
ただ、ギャンブルを禁止する法律「賭博法」が作られたのは100年以上も前であり、オンラインカジノはこれに該当しないとされています。
つまり『国に認められてもいないけど、法律にも該当しない』いわゆるグレーゾーンとなっているのがオンラインカジノです。
この事から、賭博法に該当しない状況でオンラインカジノをプレイするだけのプレイヤーが逮捕される可能性は非常に低い状況だと言えるでしょう。
パチンコ店が違法とならずに営業できる理由は？
上記した公営ギャンブルに「パチンコ店」は含まれていません。
でも、日本のあちこちできらびやかに営業中ですよね。
どうして取り締まりを受ける事なく営業を続けられているのか？というと、パチンコ店の“3店方式”というシステムが関係しています。
パチンコ店に訪れた事がある方はお分かりかと思いますが、パチンコを遊戯して儲かった時、パチンコ店のカウンターで出玉やコインと引き換えられるのは“景品”です。
景品を受け取ったお客さんは、換金所と呼ばれるところに景品を持っていき、換金所で景品を買い取ってもらい、対価となる現金を受け取る、という流れになっています。
この流れではなく、もしパチンコ店のカウンターで直接現金のやり取りが行われていたらこれは違法です。
パチンコ店は3店方式を利用して法律の抜け穴をかいくぐって運営していると言っても間違いではありません。
オンラインカジノで逮捕されないための注意点は？
ライセンスを所有し、海外で運営されている合法的なオンラインカジノを単純にプレイするだけであれば、逮捕される可能性は低いと言えます。
ただ、下記でご紹介するような注意点を知らずに間違った環境でプレイしていると、罪に問われる可能性も考えられます。
×合法サービス以外のオンラインカジノの利用
日本でプレイしていて問題にならないのは、
- ライセンスを所有している
- 海外に運営企業の拠点がある（日本に関係していない）
- 海外のサーバーを利用している
最低限この3つの条件は満たしているサービスです。
（ちなみにベラジョンカジノは、
- キュラソーライセンスを所有している
- オランダ領キュラソー島にある会社が運営
- アメリカのアリゾナ州のサーバーを利用
と3つ全てクリアしているので、違法ではありません。）
もしどれか一つでも満たしていないと違法だと判断される可能性があるでしょう。
日本ではカジノの運営は禁止されていますので、日本国内で運営されているカジノは完全に違法。
もし、見つけたとしても絶対に利用しないでください。
×ネットカジノやインカジの利用
大阪や名古屋などの繁華街にはネットカジノやインカジと呼ばれる、店内でカジノゲームをプレイできるお店があるようです。
このお店では、店内でインターネットを使ってカジノゲームをプレイするので自宅でオンラインカジノを利用しているのと同等と判断される方もいるかもしれませんが、それは大間違い。
賭博法のある日本では、カジノゲームをプレイできるお店を開いている事も問題ですし、そこで金銭の授受が行われていれば違法と判断されます。
もしこの類のお店の存在を知るようなことがあっても、絶対に入店しないようにしましょう！
×確定申告漏れ
賭博法とは関係なく、オンラインカジノを利用する上で罪に問われる可能性が考えられるのが「脱税」です。
オンラインカジノで稼いだお金は一時所得となり、確定申告＆納税の義務が発生します。
オンラインカジノでの儲け額が年間50万円を超える場合は確定申告が必要となりますので、忘れずに手続きして納税しましょう！
日本にはオンラインカジノを裁く法律がない？
オンラインカジノはグレー pic.twitter.com/v3LSjjF5uA
— 児山 将@フリーランス投資家 (@goahead5055) July 23, 2020
過去にオンラインカジノで逮捕者が出た事件でも紹介しましたが、実は、日本にはオンラインカジノを裁く法律は存在しません。
では、なぜ日本国内で逮捕者が出たかというと、日本国内で運営されているカジノを利用すると賭博罪が適用されるからです。
ドリームカジノ事件がまさにそうですよね。
国外に運営拠点があると虚偽の情報を記載し、実際は大阪市内で運営を行っていたため逮捕されてしまった。
しかし、ここが日本国内でオンラインカジノがグレーだと言われる部分なのです。
というのも、日本国内で運営されるオンラインカジノで遊ぶのは違法ですが、国外で運営されるオンラインカジノで遊ぶのは法律違反にならないのです！
なぜこのような矛盾が生じるかというと、2022年9月現在、日本にはオンラインカジノを裁く法律がないから。
日本におけるカジノは賭博行為になるので違法にもかかわらず、罪には問われないという、なんともちぐはぐな状態になっているのです。
つまり、オンラインカジノを取り締まるように法律が改正されない限り、ベラジョンカジノをはじめとしたオンラインカジノの利用は罪に問われることはありません。
まとめ
今回は、ベラジョンカジノは日本だと違法で捕まる？逮捕者が出たのは本当なのかについてご覧いただきました。
上記でご覧いただいてお分かりいただける通り、ベラジョンカジノの利用自体には何の問題もなく、ベラジョンカジノ自体に違法で捕まる要素はありません。
ただ、日本でオンラインカジノを利用するには正しい知識が必要であり、グレーゾーンである事もわかった上で自己責任でプレイする必要がありますね。
オンラインカジノの日本人プレイヤーの逮捕者が出た、という噂は本当ですが、必要以上に心配する事は現時点では必要ありません。
ただ今後法整備などでオンラインカジノの位置づけが変わって違法になる可能性もゼロではないので、必ず最新状況を確認しながら利用してくださいね！
